S造の耐震診断のための調査

準拠する指針

既存S造建物を耐震診断するための現地調査は「耐震改修促進法のための既存鉄骨造建築物の耐震診断および耐震改修指針・同解説(監修：国土交通省住宅局建築指導課、発行：財団法人日本建築防災協会)」に準拠して行います。

調査フロー

基礎・予備調査

基礎調査

建物の所有者が「基礎調査用紙」に必要事項（建物概要・規模・設計図書の有無・経年変化・被災歴当）を記入し、診断者に依頼します。

予備調査

建物の実状を調査し、設計図書と調査結果に基づき「予備調査用紙」に必要事項（建物形状・増改築等）を記入し、診断の可否や方法を決めます。
構造が特殊な場合など本診断指針の適用が困難な場合は別途、精密診断を行います。

実態調査

図面照合調査

建物の柱・梁・ブレース配置を目視（図3）し、既存設計図面と照合します。

部材断面調査

建物の柱・梁の部材断面寸法を実測し、既存設計図面と照合します（図4～図7）。

接合部調査

梁継手部のボルト接合状況を確認し、既存設計図面と照合します（図8～図9）。

梁端部溶接部調査

溶接接合部の開先形状を超音波探傷器にて推定します（図10）。

外観劣化調査

鉄骨部材の発錆、座屈、変形、ボルトの欠落などの劣化状況を調査把握します（図11～図12）。

部材配置や寸法が設計図書と異なる場合、調査箇所数を増やして再調査します。