非構造部材調査
仕上げ材
特定天井の現況把握や、災害応急対応活動拠点施設など、仕上げ材の耐震性を確認する場合に実施します。
内装材では、天井材の種類や吊状況、各種部材の寸法測定や、目視調査により破損や変形有無や設置状況の確認を行い、外装材では、打診調査など劣化状況を主とし確認します。
非構造部材は、対象部材や対象事象が多岐にわたるため、目的に応じた調査範囲の検討や建物重要度の設定、および、近年の地震影響により天井材の指針改定が随時実施されており、調査指針の設定が最も重要と考えられます。
調査内容によっては、大規模な仕上げの撤去・復旧や仮設が必要となる場合も想定されます。また、天井内等の隠蔽部にて、鉄骨構造体の耐火被覆が施されている場合は、アスベスト調査を行い含有が無いことを確認したうえで調査を実施する必要があります。
特定天井内部については、近年3Dスキャナを用いて点群データを取得し、従来実施が困難であった範囲の現況把握や3Dデータでの現況保存も可能となっています。
建築設備
生産施設のBCPや災害応急対応活動拠点施設など、設備機器類の耐震性を確認する場合に実施します。
機器類の設置状況や固定状況、耐震振れ止めの有無、建物取合部の可撓性確認を行い、必要に応じて加重計算によるアンカーボルト破断シュミレーションや災害時の対象建物継続使用期間の検証(給水、電気容量や非常用発電機能)を行います。
設備耐震調査は、調査項目、調査範囲が多岐にわたるため、目的に応じた調査範囲の検討や建物重要度の設定が最も重要と考えられます。
調査内容によっては、大規模な仮設が必要となる場合も想定されます。また、配管、配線類については、機器類周囲を主とし、目視可能範囲での調査結果となります。
近年では3Dスキャナを用いて点群データを取得し、3Dデータでの現況保存も可能となっていますが、配管・配線類のすべてを詳細に記録するためには、スキャナデータ取得の回数が大幅に増加します。